横浜 クルージングを魅力的に見せるコツ

医師に多いというのは理解しがたい。 効果がなくて副反応があるから反対だというのだが、効果はある。

重篤な副反応は100万接種あたり135人といわれている。 それに反して、老人はインフルエンザにかかると肺炎を起こしやすい。
老人が肺炎になると、若い人なら抗生物質が劇的に効くのに、老人だとあまり効果がないことがある。 その場合、運が悪いと死ぬ。
一方、ワクチンの値段は安いし、接種が苦しいわけでもない。 インフルエンザ対策も、今のように優柔不断の姿勢だと大流行に襲われると大変なことになる。
1990年代に入って流行しているインフルエンザは「Ａ香港型」とみられているが、このインフルエンザで1990年から1995年までに死んだ人のうち、65歳以上の老人が9割を占めている。 インフルエンザの恐怖は、実は老人にとっての恐怖なわけである。
アメリカでは高齢者の6割がワクチンを接種している。 日本以外の国は高齢者、老人施設入所者、慢性病患者にはワクチンの予防接種を勧めている。
アメリカ、カナダ、フランス、スペイン、オーストラリアなどではインフルエンザの予防接種の費用を国費または保険でみる制度があり、予防接種はこれらの国では一般化しつつある。 欧米諸国がインフルエンザの予防接種を重視しているのは、やがてやって来ると予想されているインフルエンザの大流行に備えている一種の“危機管理”だともいえよう。
今世紀に入ってからのインフルエンザの流行は、スペインかぜが1918年で全世界で死者3200万人、1957年のアジアかぜで約7万人、1968年の香港かぜで約3万4000人（いずれもアメリカだけ）が死んでいる。 しかし、香港かぜ以降30年も大流行がない。
近く起きるとみる専門家も多い。 アメリカでは2年前、ワシントン郊外で「インフルエンザ大流行−再発の脅威に直面して」というテーマで国際会議が開かれ、新型ウイルスの監視体制や必要なワクチンをどう確保、供給するかが話し合われた。

それにしても、どうして日本の医師はインフルエンザの予防接種に“冷淡”なのだろうか。 日本では、インフルエンザ予防接種は1976年に予防接種法で義務接種になってから小中学生を対象に実施されてきた。
学校での伝染を防止するという社会防衛論に基づいたものだった。 日本の公衆衛生は、隔離主義で、明治以来展開されてきたので、ここに大きな問題がある。
伝染病予防法（これはカタカナの法律である）などに象徴きれるように、患者を隔離して、伝染を防ぐという発想が、厚生省の中では根強かった。

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